「リーダーの居住地を本社近くに限定しない」というイノベーションは、多くのメリットをもたらす一方、リモートならではのリーダーシップ課題もある。
- コロナ禍以降、リモートワークが一般化し、リーダー層の働き方にも大きな変化が起きた。
- これにより、企業は地理的制約に縛られず、世界中から優秀なリーダー人材を採用できるようになった。
- この変化を持続し、活かしていけるかが今後の企業競争力を左右する。
リモートリーダーシップの現状
- かつてはリーダーは本社近くに住むべきと考えられていたが、コロナ禍を経てその前提が崩れた。
- 実例として、ニューヨーク本社のチームが、サンフランシスコ、スコットランド、香港など世界中に分散しているケースが紹介されている。
- リモート勤務の幹部層の採用は急速に増加しており、もはや例外ではなくなった。
メリット
- 地域に縛られず、最適なリーダー人材を世界中から採用できるため、応募者プールが大幅に拡大。
- 優秀なリーダーにとっても、生活基盤を崩さずキャリアを続けられる利点がある。
- 調査では、上司と物理的に離れている部下の方が理念への結びつきが強い傾向も見られる。
課題と反対意見
- リモートでのリーダーシップは難易度が高く、特別なスキルが求められる（文化醸成、孤立対策、プロセス調整など）。
- 多くのマネジャーが対面の方が管理しやすいと感じている。
- リモートリーダーは存在感が薄れ、重要案件に呼ばれにくくなるリスクもある。
- 経営層には「リモートでは文化・生産性が落ちる」と考える声も根強い。
- 米国企業の多くは、週2〜3日のオフィス出勤を求めるハイブリッド型に移行している。
優れたリモートリーダーシップに必要なこと
- 意識的な計画と時間の使い方：出張を積極的に取り入れ、上級幹部や部下との対面機会を確保する。
- ただし、単なるオフィス出勤以上に、事前の準備と目的意識を持った行動が求められる。
詳細は下記参照。定期購読登録が必要です。
“The Pandemic Proved That Remote Leadership Works,” HBR.org, March 12, 2025.